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エンジニア採用の面接官トレーニング|評価のぶれと不適切質問を減らす設計

株式会社adding / 採用内製化支援チーム

エンジニア採用 / 面接設計

ガイド内の位置づけ
エンジニア採用
公開ガイド
54本
この記事の更新
2026年10月12日

エンジニア採用の面接官トレーニングは、質問の練習だけでは足りません。評価項目をそろえ、回答中のどの事実を根拠にしたかを個別に記録し、その後で比較する。不適切になり得る質問は、質問の意図まで戻って職務に即した尋ね方へ直す。この一連の練習を、採用担当、EM、CTOで分担するのが具体策です。

厚生労働省も、面接前に職務遂行に必要な適性・能力を評価する質問事項と評価基準を決め、複数の面接担当者では公正な採用選考について意思統一を図るよう示しています。ただし、共通の評価表を配れば、ぶれは収まるのでしょうか。同じ回答をなぜ高く、あるいは低く評価したのかまでは、点数だけでは見えません。研修を機能させる条件は、評価結果の背後にある根拠を比較できることです。

この記事が扱うのは、実際の候補者を評価する合否会議ではなく、面接前に模擬回答を使って質問と評価根拠を練習する研修です。実候補者について観察事実を持ち寄り採否を決める場は、エンジニア採用の合否会議で分けて整理しています。

面接官トレーニングをエンジニア採用の「判断の練習」にする

面接官によって評価が分かれたとき、「見る目が違う」で終えると、次の面接でも同じ迷いが残ります。一方、全員の点数を機械的にそろえることが目的でもありません。エンジニア採用では、採用担当が選考全体を、EMが現場での職務を、CTOが採用方針や期待役割との整合を見ている場合があり、観点そのものは異なり得るからです。

そこで比較したいのは、結論より先に、どの回答中の事実を拾い、あらかじめ定めたどの評価項目に結びつけたかです。2026年10月12日時点で、厚生労働省は採用選考の具体的な方法として、適性・能力に基づく採用基準を募集時に明確にし、それらを客観的に評価する選考方法をとること、面接の質問事項と評価基準をあらかじめ決めることを示しています。また、採用選考担当者全員が公正な採用選考の考え方を理解・実行する社内体制、責任の所在、周知、選考方法・基準を点検し修正する仕組みへの配慮も挙げています。

この公式情報を研修に落とし込む際は、次の三つを分けて確認すると議論しやすくなります。

  • 評価項目:職務遂行に必要な適性・能力のうち、何を確かめたいか
  • 質問:その評価項目を確かめるために、何を尋ねるか
  • 評価根拠:回答のどの部分を、どの判断につなげたか

分ける狙いは、印象だけの評価や、評価項目とつながらない質問を振り返りの対象にすることです。項目名が同じでも、拾った事実が違うなら評価根拠の読み方を、同じ事実から評価が分かれるなら項目の定義を確かめます。根拠はそろっているのに最終判断が違う場合は、項目の優先順位や担当範囲が曖昧かもしれません。評価基準そのものの設計を先に整理したい場合は、面接評価基準の作り方と運用の考え方も参照できます。

採用担当・EM・CTOで分担する模擬面接の研修例

以下は厚生労働省が定めた役割ではなく、各社が自社の体制に合わせて調整するための記事独自の設計例です。役割分担を面接品質改善の必要条件として示すものでもありません。

  • 採用担当:模擬面接を進行し、質問と評価項目の対応、不適切になり得る論点、修正が必要な運用を記録する
  • EM:職務に即した技術評価項目を確認し、模擬応募者の回答から拾った事実と評価理由を言語化する
  • CTO:採用方針や期待役割と評価項目の整合を確認し、判断が分かれた論点について優先順位や担当範囲を決める

ここで重要なのは、採用担当だけに公正性の確認を預けたり、EMだけに技術評価の正解を求めたりすることではありません。それぞれが担当観点を持つことで、質問、回答、評価のつながりを複数の角度から検討するための例です。CTOが面接に参加しない組織なら、その確認役を誰が担うと自社で運用しやすいかを考える材料にできます。

編集部では、役職名を固定するより、模擬面接の進行、職務評価、公正性の確認を誰が担うかを先に決めるほうが実務に持ち込みやすいと考えています。

研修の流れも、公式に定められた手順や効果を保証する方法ではなく、次のような例として組み立てられます。

  1. 共通の職務と評価項目を確認する
  2. あらかじめ用意した質問を使って模擬面接を行う
  3. 面接官が相談せず個別に評価し、根拠を記す
  4. 評価結果と根拠を並べ、判断が分かれた箇所をすり合わせる
  5. 不適切になり得る質問と、その意図を保った代替質問案を振り返る

先に個別評価を置くのは、最初から結論を合わせず、各面接官が何を根拠にしたかを残すためです。結論が一致していても、職務と関係のない情報に判断が引かれていれば、質問や評価基準へ戻る必要があります。反対に結論が違っても、異なる評価項目を見ていたと分かれば、項目の定義や担当範囲を直せます。

評価差を見つけたら、すぐに点数を平均せず、差が生まれた場所を次の順に切り分けます。

  1. 回答から拾った事実は同じか
  2. その事実を結びつけた評価項目は同じか
  3. 評価項目の水準や重み付けは同じか
  4. 最終判断で優先した項目は同じか

前の段階で違いが見つかったなら、後ろの点数だけを合わせても判断基準は共有されません。採用担当は差分を記録し、EMは職務との結びつきを確かめ、CTOは項目間の優先順位に判断が必要な箇所を引き取ります。

不適切質問は「禁止語の暗記」で終わらせない

不適切質問の振り返りでは、質問文だけを切り取らず、何を評価したくて尋ねたのかまで戻ります。意図が職務遂行に必要な適性・能力と結びつかないなら、表現だけを直して残すのではなく、質問自体を外す判断が必要です。意図は妥当でも尋ね方に問題があり得るなら、担当する職務、経験した状況、取った行動、得られた結果など、職務に即して確認できる範囲へ組み替えます。

2026年10月12日時点で、厚生労働省の採用選考時に配慮すべき事項は、本人に責任のない事項、本来自由であるべき思想・信条に関わる事項、特定の選考方法を合わせ、就職差別につながるおそれのある具体的事項を14事項示しています。同ページは、注意すべき例がその14事項に限られないことも明記しています。したがって、一覧との単純な語句照合ではなく、質問が応募者の適性・能力に基づく選考から外れていないかを検討する材料として使うのがよいでしょう。

同ページによると、令和6年度にハローワークが把握した、応募者から「本人の適性・能力以外の事項を把握された」と指摘があった事案は854件です。厚生労働省は家族に関する質問が多くを占めると説明していますが、2026年10月12日に確認したページ本文からは、その正確な件数や割合までは取得できません。854件を研修効果の推定や自社との比較に使わず、不適切な採用選考が現実に指摘されていることを確認する公表値として扱います。

判断の土台は、採用選考時の基本的な考え方に示された、応募者の基本的人権を尊重することと、応募者の適性・能力に基づいた基準で選考することです(2026年10月12日確認)。質問が自然な会話の流れで出たとしても、この土台から外れていないかを振り返る余地はあります。

振り返り記録は質問・回答・評価根拠を一続きにする

模擬面接後の記録も、記事独自の研修例です。記録を残せば面接品質が改善するという因果や、改善に欠かせない条件を示すものではありません。研修中の判断を後から比較できる形にするなら、次の項目が候補になります。

  • 質問の意図と、対応する評価項目
  • 模擬応募者の回答
  • 面接官が付けた評価と、その根拠
  • 不適切になり得る点
  • 質問の意図を職務に即して確かめる代替質問案

この並びなら、「回答は同じなのに評価が違う」「質問の意図は同じなのに表現が違う」といった差を切り分けられます。記録項目を増やすこと自体を目的にせず、次回の面接前に質問を直すのか、評価項目を定義し直すのか、担当範囲を変えるのかを決められる項目だけを残します。

また、カジュアル面談と選考面接の境界が曖昧だと、参加者がどの場で何を評価しているのか迷いやすくなります。候補者との接点を整理する際は、エンジニア採用のカジュアル面談の設計も判断材料になります。

研修後に持ち帰るのは「同じ点数」ではなく判断のつながり

エンジニア採用の面接官トレーニングで確認したいのは、全員が同じ点数を出せるかではありません。職務、評価項目、質問、回答中の事実、評価根拠のつながりを、面接官同士で説明できるかです。

冒頭に残した「評価結果の背後にある根拠をどう比較するか」という問いには、共通の模擬面接を個別に評価し、その後で根拠を並べる研修例が答えになります。採用担当は進行と不適切質問の観点、EMは職務に即した技術評価と根拠、CTOは採用方針や期待役割との整合を担当する。さらに、質問の意図、模擬回答、評価と根拠、不適切になり得る点、代替質問案を一続きで振り返ります。

これは公式の役割分担でも、効果を保証する手順でもありません。厚生労働省が示す事前の質問・評価基準、公正採用選考についての意思統一、適性・能力に基づく選考という土台に対し、自社では誰がどの観点を持ち寄ると判断を検討しやすいか。その具体化こそ、研修設計で持ち帰るべき問いです。